機能面では随一?仮想通貨リップル(Ripple)の魅力をご紹介!

現在の価格推移

※チャート提供:bitbank
※レート情報は各取引所のAPIを利用して表示しています。サーバ負荷などの関係で反映が遅れる場合もありますので、正確な価格は必ず各取引所のサイトをご確認ください。

日付 イベント
6/6 リップル社からスピンオフしたCoil社により、スマートコントラクトのプラットフォーム「Codius」がリリース
7/11 リップル社の副社長が「仮想通貨リップル(XRP)が現在直面している最も大きなリスクは規制である」と発言
7/12 リップルがフェイスブック元幹部を雇用

リップルの基本情報

現在の価格※2018/8/21 05:00の価格 ¥37.823
発行上限枚数 1000億枚
承認アルゴリズム PoC
24h変動比率 -1.7%
7days変動比率 21.9%
30days変動比率 -25.6%

目次

Ripple(リップル)について知っておきたい基礎知識

リップルとXRP。仮想通貨の“リップル”を買おうと思ったら“XRP”という表示が出てきて、戸惑った方も多いのではないでしょうか。今回は、リップルとXRPの関係性についてみていきましょう。

リップルとは、分散型台帳技術を活用した送金ネットワークであり、XRPはリップルのシステム内で使用されることを想定した独自のデジタルトークンのことを指します。XRPと表記されていることが一般的ですが、リップルという言葉の方が世間的に浸透しているため、リップルと記載されている例も少なからず存在します。

発行上限枚数

1000億枚

マイニング方式

なし。全量発行済み。

ブロック生成間隔

4秒

公開日

2013年9月26日

リップル社・設立年

2012年

公式サイトURL

https://ripple.com/

代表名

Brad Garlinghouse(CEO)

Ripple(リップル)社の基本情報

リップル社の代表取締役社長は、ブラッド・ガーリングハウス氏。創業者のクリス・ラーセン氏は、現在、会長職に就いています。本社の所在地は米カリフォルニア州のサンフランシスコ。2012年9月に設立されたOpenCoin Inc.が改名され、現在の社名に至ります。

Ripple(リップル)社のビジョン「価値のインターネット」

リップル社は、「価値のインターネット(IoV:Internet of Value)」をビジョンとして掲げています。これは、インターネットを通じて、場所や時間を問わず、情報が瞬時に伝達するのと同じように、金融資産をはじめとするあらゆる資産の価値交換を行うシステムのことを意味します。

ここで議論している「価値」ですが、必ずしも日本円や米ドルなどの通貨のことだけを指すとは限りません。ビットコインやイーサリアム、リップルなどの仮想通貨、有価証券、企業が発行するマイレージやポイント、知的財産権などのあらゆる価値が含まれます。

Ripple(リップル)の機能的な特徴について

リップルの機能

リップルの機能として真っ先に挙がるのが、国際送金としての機能およびXRPのブリッジ通貨としての機能です。現在の国際送金の課題である送金手数料の高さや送金時間の長さを解決する手段として、大きな期待が寄せられています。

ブリッジ通貨とは、例えば日本円を米ドルに交換する際の仲介の役割を果たします。日本企業が米国の会社と取引をする際、まず日本円をXRPに換えます。そして、受け取り側の米国企業はXRPを米ドルにします。文字通り、XRPが2つの通貨を橋渡しする役割を果たすのです。もちろん、法定通貨のみならず、異なる仮想通貨同士の橋渡しを行うことも想定されています。

現状、銀行間で国際送金を行う際は、SWIFT(スイフト)という共通のシステムを使っています。SWIFTとは「Society for Worldwide Interbank Financial Telecommunication」の頭文字を取った略称で、世界中の金融機関同士を結ぶ通信サービスの提供団体である非営利組織のことを指します。現在において、SWIFTは国際送金の世界のデファクトスタンダードの地位を確立していますが、課題もいくつか存在します。例えば、銀行間でのやり取りや身分証明の不備、送り先の記載ミスなどでうまく送金を行うことができなかったり、留め置かれてしまう場合もあるのです。

IOUについて

IOUとは、英語の"I owe you”の発音からきています。簡単に言えば、債務者が債権者に対して発行する非公式の借用証明書のことを指し、「ゲートウェイ」と呼ばれる存在がIOUの発行や換金を行います。個人間でもやり取りが可能で、IOUを持っていれば、誰でもゲートウェイからお金をもらうことができます。

ここでポイントになるのが、ゲートウェイの信頼性です。2017年10月、仮想通貨取引所の運営を行う「リップルトレードジャパン」の元代表が、預かり金の裏付けがないまま、約1億2000万円分のIOUを空発行していたとされ、逮捕されています。

Ripple社の4つのプロダクト

リップル社には、大きく4つのプロダクトがあります。RippleNet、xVia、xCurrent、xRapidはいずれも送金に関する技術的要素です。企業がリップル社と提携する場合は、通常、RippleNetに参加することを意味します。そして、RippleNetに接続するための手段として、Ripple社はxVia、xCurrent、xRapidなどのプロダクトを金融機関をはじめとする提携企業に提供しています。早速、順番にみていきましょう。

RippleNet

RippleNetは分散型台帳技術を基盤とした国際送金の仕組みを提供してします。この仕組みは、ILP(インターレジャー・プロトコル)ベースのグローバルな即時グロス決済ネットワークを意味します。RippleNetを活用すれば、ネットワークに参加する金融機関は共通の送金ルールによってスムーズに送金先を拡大することができます。RippleNetは分散型台帳技術を活用した世界で最も成功している国際送金の法人向けネットワークと評価する声もあるようです。

xViaの説明

xViaは、RippleNet上で銀行や送金業者を通して国際送金を行うソリューションのことを指します。これまでは、各銀行や送金事業者の送金接続は仕様がバラバラなものでしたが、リップルのシステムを活用することによって、1つのインターフェイスに集約されることになります。xViaを利用すると、送金ステータスの状態を確認しながら送金を行うことができます。また、請求書などの送金情報も送ることができるので、ビジネス上も大きな利点があります。xViaの名前の由来は「~を通って、経由して」という意味のViaからきています。国際送金を行う事業会社、送金業者、銀行は、RippleNetに接続する際に、xVia を利用することになります。

xCurrentの説明

xCurrentは、即時国際送金を行うために金融機関が活用しているInterledger Protocol (ILP)を基盤とした法人向けソフトウェアソリューションです。xCurrentを活用すれば、RippleNet上での双方向の送金メッセージングやエンドトゥエンドのトラッキングを実現することができます。異なる送金ネットワーク間で、即時送金を可能とするために、Interledger Protocol (ILP)がソリューションの根幹に使われているのです。シームレスによどみなく流れる水の流れに例えて、xCurrentと命名されたとのこと。RippleNet内のコネクター(銀行、流動性プロバイダー)は xCurrent によって接続され、それらのコネクターを介して送金が行われます。

xRapidの説明

xRapidは、国際送金における流動性コストを低減し、即時的な流動性を提供する送金業者向けのソリューションです。xRapidは開発途上国における送金の流動性コストを低減するためにXRPを活用します。xRapidの名前の由来は、「素早い」を意味するRapidからきています。

xRapidは、RippleNet内のコネクターとなる流動性プロバイダーによって利用され、国際送金のトランザクションがそれらのコネクターを経由します。そして、XRP を利用することのメリットを享受できるようになります。送金を行うために xRapid を利用する人たちは、裏でXRPが使われているかどうかを気にする必要はありません。しかし、両替を伴うすべての送金に XRP が中間で使われているのです。

xRapidを利用した送金は、「金融機関が法定通貨をXRPに変換される」「XRPが送付される」「XRPが受取側現地の法定通貨に変換される」という3つのステップで実行されます。

その他:ILPについて

ILP (Interledger Protocol インターレジャー・プロトコル)とは、銀行やビットコインなどの異なる台帳を繋ぎ、簡単に送金を行うための規格のことを指します。リップル社のxCurrentにも利用されていることで知られています。2015年にリップル社によって提唱された概念で、W3C(World Wide Web Consortium)というWeb技術の標準化を進める非営利団体において、標準化が進められています。世界中のホームページはHTMLやCSSというマークアップ言語が使われていますが、こういった仕様を公開しているのがW3Cです。驚くべきことに、Webの世界において大きな影響力を持つ団体が「ILPを標準化する」と発表しているのです。

ILPが目指す世界が実現すると、異なる価値を持つもの同士を交換できるようになります。例えば、ビットコインとイーサリアムを交換したい場合、現在においては、取引所を通じて交換するしか基本的には選択肢がありません。しかし、ILPが実現すれば、取引所を介さなくとも価値の交換ができるようになります。もちろん、これは仮想通貨に限った話ではなく、法定通貨と法定通貨、法定通貨と仮想通貨など様々な価値を交換することができるのです。リップル社の掲げる「価値のインターネット」の第一歩をここから感じ取ることができます。

リップルのブリッジ通貨としての機能

XRPの承認アルゴリズムは?

PoCってなに?

PoCとはProof of Consensus(プルーフ・オブ・コンセンサス)のことで、直訳すると、「合意による証明」という意味になります。ビットコイン(Bitcoin)などに採用されている承認アルゴリズムのPoW(Proof of Work プルーフ・オブ・ワーク)やイーサリアムが採用を計画しているPoS(Proof of Stake プルーフ・オブ・ステーク)と比較すれば、違いが分かりやすいでしょう。

PoCとは信用力のある承認者の80%以上が有効と判断した場合に、記録や承認が行われる仕組みのことを指します。このアルゴリズムを利用することによって、取引の承認にかかる時間を短縮できるほか、必要な電力を抑えることができます。

現在は70を超える承認者が存在し、その中にはマイクロソフトやMITなどの企業や学術機関も含まれています。しかし、承認作業を行うバリデーターがクローズドな状態となってしまうため、非中央集権性が失われてしまう恐れがあるとの指摘も存在します。

一方、ビットコイン(Bitcoin)では、PoW(Proof of Workプルーフ・オブ・ワーク)という取引記録の承認作業を採用しています。取引記録はブロックという単位にまとめられ、マイニングを行うことでチェーン状に繋がっていきます。マイニングには膨大な電気量が必要とされ、マイニング作業を行うマイナーが存在しなければ成り立ちません。電気を大量に使用するため、環境保護の観点から批判する向きもあります。

リップルの承認アルゴリズム

Ripple(リップル)の今後は期待できる?

今後、リップルには何が期待されているのでしょうか。リップルに対する期待の一つの現れが、銀行をはじめとする金融機関との提携でしょう。日本ではSBIリップルアジアの主導で組成された「内外為替一元化コンソーシアム」に60以上の金融機関が参加しています。

リップルのネットワークには、海外の金融機関も続々と参加を決めています。国際送金サービス大手のマネーグラムやUAEエクスチェンジもリップルへの参加を決めた企業の一つです。クレジットカード大手のアメックスは、すでに商用化を行なっており、送金に利用しています。また、金融機関以外でも、グーグルが出資を行なっていることからも期待を感じられるのではないでしょうか。

提携銀行の一例

提携している銀行を具体的にみていきましょう。みずほフィナンシャルグループ、三井住友銀行、三菱UFJ銀行といったメガバンクの他、ゆうちょ銀行、りそな銀行、地方銀行なども加わっており、期待と信頼を高めています。

ただし、採用されているのはXRPではなく、リップル社のシステム「xCurrent」であり、現時点においては、XRPを使った送金を目指している訳ではないことには注意が必要です。

海外の銀行とも数多く提携しています。イギリスやサウジアラビアの中央銀行やラテンアメリカ最大の銀行、イタウ・ウニバンコ、インドの銀行大手インダスインド銀行を始めとして、続々と提携企業を増やしています。

SBIとの連携

日本で最もリップル社との関係が深いのは、SBIグループと言って良いでしょう。

内外為替一元化コンソーシアムは、2016年10月、SBIホールディングス株式会社とその子会社のSBI Ripple Asia株式会社の主導により誕生しました。発足以来、このコンソーシアムは分散台帳技術(DLT)を活用し、外国為替に加え、内国為替も一元的に扱う次世代金融基盤を共同構築しています。2017年12月には、米Ripple社の最新ソリューションである「xCurrent」を実装した商用版「RCクラウド2.0」を完成させています。

「RCクラウド2.0」に接続するスマートフォン向け送金アプリ「Money Tap」(マネータップ)は、利用者による個人間の送金を、24時間365日、安全・リアルタイムかつ快適に行える環境を提供しています。「Money Tap」は、銀行口座番号による送金の他に、携帯電話番号やQRコードを用いた送金機能も備えています。また、指紋による生体認証と組み合わせることで、ユーザーエクスペリエンス(UX)とセキュリティの両立を実現しています。

ローンチは2018年夏以降を予定しており、住信SBIネット銀行、スルガ銀行、りそな銀行の3行が先行して提供する予定です。送金手数料は、現状よりも低価格になる可能性が高いですが、実際の利用料については各行が決定する予定です。SBI Ripple Asiaの代表取締役である沖田貴史氏がテレビ番組に生出演し、スマートフォンを使って送金を行う様子を披露したこともよく知られた事実です。

SBIホールディングスのCEO北尾吉孝氏の存在もリップル社との深い関係を表しています。北尾氏は自身のTwitterアカウントでリップルやXRPについて触れることも多く、2018年にXRPの価格が10米ドルを超える旨のツイートを行なった際も話題になりました。

Ripple(リップル)の不安要素

既存の金融機関とも友好的な関係を築いているリップル。果たして不安要素はないのでしょうか。この勢いで仮想通貨、ブロックチェーンの最有力のユースケースとなり、世界を変えていくのでしょうか。

リップル社の保有するXRPが多いことのへの指摘

リップル社が保有する630億XRPが将来的にどうなるのかについて不安視する声があります。つまり、XRPの価格が上昇した際に放出されて、下落したり、相場操縦が行われるのではとの見方がありました。しかし、2017年12月にリップル社から予定通り550億XRPのロックアップが完了したとの発表があり、この不安材料はなくなったようです。一気に市場に放出されて、投資家が下落による損失を被るのではとの不安から解放されたのです

2018年以降は、毎月1日に550億XRPのうち、10億XRP分のロックアップが解除され、リップル社によって放出(売却・マーケットメーカーへのインセンティブ付与)されます。仮に、1カ月で10億XRPを使い切らなかった場合、残りのXRPはふたたび55カ月間ロックアップされます。なお、リップル社はこの発表の前の18カ月の間、平均して月間3億 XRPを放出していたようです。

Validator(バリデーター)の選定が行われている

Validator(バリデーター)とは、取引の承認を行っている代表者です。そしてこの代表者は誰でもなれるものではなく、リップルが管理しているUNL(Unique Node List)から選出されます。つまり、ビットコインのように不特定多数のノードによって、仕組みが維持されているのではないのです。このことをもって、リップルは「中央集権的である」「ブロックチェーンとは呼べない」とする見方もあります。

Ripple(リップル)の保管方法

リップルに限ったことではありませんが、仮想通貨の保管については、自分自身で責任を持つ必要があります。取引所に置いたままだとハッキングされるリスクがあります。法定通貨の銀行預金とは異なり、失われてしまったリップルが戻ってくることはありません。そこで登場するのが、ハードウェアウォレットです。

おすすめはLedger Nano S!

ハードウェアウォレットとは仮想通貨を安全に保管するデバイスのことで、いくつか種類があります。Ledger(レジャー)、TREZOR(トレザー)、Keepkey(キープキー)がメジャーで利用者数も多いです。

ハードウェアウォレットが注目を集めたのは、やはり仮想通貨取引所のハッキング事件でしょう。仮想通貨の管理は自分で責任を持つという原則を改めて実感した方が多かったのではないでしょうか。とは言え、操作が複雑だったり、誤って“セルフゴックス”してしまっては元も子もなくなってしまいます。

その中でもおすすめできるのは、Ledger Nano Sです。Ledgerは、フランスのLedger社によるUSB型のハードウォレットです。送金時は、付属のセキュリティーカード上の暗号表もしくは専用のスマートフォンアプリを使って承認します。

また、あらかじめウィルスを仕込んだハードウェアウォレットが売られていた事例もありましたので、公式サイトなど信頼できるところから購入することもポイントです。

Ripple(リップル)・XRPを取り扱っている国内の取引所について

仮想通貨XRPは日本国内の取引所でも購入できます。GMOコイン、BITPoint、BitTrade、QUOINEX、bitbank、DMMBitcoinなどが扱っています。SBIグループが仮想通貨取引所を立ち上げることを明らかにしていますが、XRPを取り扱う方針を掲げています。手数料やキャンペーンなどの情報、そして自分にとっての使いやすさもチェックして、どの取引所を使うのかを決めましょう。仮想通貨の取扱い種類やビットコインFXサービスの提供などそれぞれ特徴があるので、口座開設をして試してみるのもオススメです。

【まとめ】

既存の金融の仕組みと競合関係となってしまうことも多い仮想通貨ですが、その中でリップルは銀行を中心とする金融機関に採用され、発展を遂げようとしています。

グローバル化が進む中、誰もが不満に思っていた国際送金への不満を解消し、ゲームチェンジャーとなる可能性を十分に秘めているリップル。仮想通貨XRPの人気も高く、2018年5月18日現在において、時価総額ランキングでもビットコイン、イーサリアムに次ぐ3位につけています。日本国内では、リップルファンは“リップラー”と呼ばれ、Twitterなどで独自のコミュニティを形成しています。'

この盛り上がりを支えているのが、リップルの技術的な優位性と金融機関などと歩調を合わせたる姿勢です。RippleNet、xVia、xCurrent、xRapidは送金の現実的な課題に対応しているので、新しいシステム導入に慎重な大手の銀行なども採用に至っています。そして、その動きを捉えた他の金融機関が続いてリップルネットワークに参入するという好循環が起きています。送金のネットワークは世界中でつながればつながるほど利用者の利便性が高まり、増えていきます。

私たちが気づかないうちに、送金を行う際の仕組みがいつの間にかリップル/ XRPベースとなる日も近いのかもしれません。そして、その時、リップル社がビジョンとして掲げる「価値のインターネット」が世界を舞台に実現していることでしょう。